よくあるご質問

募集・選考について

採用選考フローをおしえてください。

マイナビの「立教学院」採用情報、または、本HPの職員採用ページや募集要項をご覧ください。 選考へのエントリーはマイナビから行ってください。選考日程等の詳細については、順次ご案内していきます。

採用説明会(採用セミナー)は行われますか。

職員採用セミナーの開催予定は、本HPおよびマイナビでお知らせします。参加申し込みは、マイナビ上で受け付けます。学校職員の仕事を知る機会として、ぜひ積極的にご参加ください。なお、説明会は選考プロセスではありませんので、参加は必須ではありません。

採用に関するパンフレットはありますか。

現在、職員採用に関するパンフレット等の資料はご用意しておりません。立教学院・各学校のHPや、本HPの採用情報を参考にしてください。

OB・OG訪問はできますか。

OB・OGのご紹介は行なっておりませんが、本学職員に個別にアポイントを取っていただくことは可能です。

応募資格をおしえてください。

応募資格については、マイナビまたは本HP掲載の募集要項をご確認ください。 新卒採用の場合、4年制大学または大学院修士課程(博士課程前期課程)を卒業・修了見込み(または、卒業・修了後3年以内)の方が対象となります(海外の4年制大学または大学院も含みます)。

過去に応募したことがありますが、再度応募することはできますか。

1年以内に本学職員採用(経験者採用含む)に応募された方の再応募はできません。

キリスト教徒でなければなりませんか。

いいえ。立教学院はキリスト教に基づく教育機関ですが、宗教・宗派は問いませんし、選考での有利・不利もありません。ただし、立教職員の資質として、キリスト教に基づく本学の建学の精神と教育理念を理解し、共感できることが必要と考えています。

出身大学は重視されますか。

出身大学は問いません。他大学出身の職員も多数活躍しています。新卒内定者の内訳はこちらでご覧いただけます。

適性検査はどのような内容でしょうか。

選考に関わることなので、お答えすることはできません。

選考結果通知はどのような方法になりますか。

書類選考結果のみマイナビを通じて一斉通知します。その後の選考結果は、個別に通知します。

応募方法について

応募方法をおしえてください。

まず、マイナビからエントリーしてください。期限までにエントリーいただいた方に、指定の応募書類(履歴書等)をマイナビを通じてご送付しますので、応募書類一式を郵送でご提出ください。(エントリーと応募書類提出の両方が必要です)

応募書類の郵送方法は、(簡易)書留、速達などの指定はありますか。

募集受付期間内に到着するようであれば、郵送方法に特に指定はありません。(当日消印有効)

勤務について

勤務時間はどれくらいですか。

配属先によって異なります。以下の表を参考にしてください。

学院本部・大学
新座中高
池袋中高
小学校
月~金
8:50~17:00
8:15~16:15
8:00~16:20
8:10~16:10
8:50~12:30
8:15~12:15
9:00~13:00
8:10~12:25

※大学部署の独立研究科事務室は、最大20:30までのシフト勤務となります。

希望の部署に配属されますか。

面接等の機会を通じて、希望の部署を伝えることは可能ですが、基本的には適性とジョブローテーションを考慮して配属部署を決定します。学院本部および学院各学校への配属となります。

異動や転勤はありますか。

新卒入職の場合、入職後10~15年を目安に、教育研究支援部門、学生支援部門、経営管理部門の3分野を経験できるようジョブローテーションを行っています。また、学院本部および学院各校間での異動もありますし、異動により勤務地(池袋キャンパス・新座キャンパス)が変わることもあります。

若いうちから責任ある仕事を任せてもらえますか。

立教学院では、職員が現場から提案を上げていく環境があり、若手職員であっても、提案・意見を求められたり、責任ある仕事を任せられる機会があります。問題解決のために、創造的・主体的に動くことが求められます。

定年は何歳ですか。

定年は、65歳です。

研修制度について教えてください。

立教学院では、「建学の精神のもと、チームワークを大切に、自ら考え、動ける職員」を育成することを目的として研修制度を整備しています。この他にも、所属部署による業務別研修や他機関の研修等に参加する機会があります。日常業務は、随時OJTによりスキルアップを目指しています。
詳しくは、本HPの「研修制度」でご紹介していますのでご覧ください。

出産・育児をサポートする制度はありますか。

産前産後休暇、育児休職、看護休暇などのサポート制度があり、男性・女性とも利用可能なものもあります。また、介護についても、介護休暇、介護休職等の制度を設けています。